再生可能エネルギーのひとつ・地熱発電の関連銘柄を紹介！

再生可能エネルギーのうち、地熱発電は天候に左右されない安定したエネルギー資源です。

火山大国である日本は、世界第3位の地熱資源を持つ国。2021年6月には、行政改革担当大臣だった河野太郎氏が2030年に地熱発電施設を倍増する目標を掲げて話題となりました。

今回は、脱炭素の流れで盛り上がる可能性が高い地熱発電の関連銘柄を紹介します。

地熱発電とは？

地熱発電とは、地下1,500〜3,000mほどの深さにある「地熱貯留層」から高温高圧の熱水・蒸気を取り出し、その力を利用してタービンを回転させる発電方法です。

利用し終わった蒸気は再び地熱貯留層へ戻すため、地熱貯留層を枯渇させることなく、安定した発電が可能です。

地熱発電のメリット

地熱発電のデメリット

完成すればメリットの大きい発電方法である一方、地下深くにある地熱貯留層を掘り当てる必要があるため、調査段階からコストと時間がかかります。

2017年の古い記事ですが、資源エネルギー庁によると、調査で2,000m掘るのに4億円ほどかかるとのこと。そこまでかけても、十分な発電量が得られるとは限りません。

初期ハードルの高さが地熱発電の大きな課題といえるでしょう。

地熱発電について、日本と世界の状況を紹介します。

国土に多くの火山を有する日本の地熱資源量は2,300万kW。アメリカ、インドネシアに次いで3位の資源量です。

しかしながら、全国の地熱発電の発電設備容量を合計すると約54万kWであり、資源のポテンシャルが十分にいかされていない状況です。2030年のエネルギーミックス目標では、地熱発電の目標値は140万〜155万kW。現状で100万kWも足りていません。

初期投資が莫大という以外にも、日本の地熱発電には上記のような根深い課題があります。

クリーンで燃料費が不要なことから、地熱発電は資源の乏しい日本に最適な発電方法ではあるものの、発電設備を増やすためには技術の研鑽と国の後押しが必要。

世界的な脱炭素の流れの中で、国が地熱発電をどれほど強力に推し進めるのかがポイントになるでしょう。

（参考：日本地熱協会「地熱発電の現況と課題」）

世界に目を向けると、環太平洋火山帯の国々の多くは地熱発電に積極的です。

豊富な地熱資源量を持つアメリカが、発電設備容量でも280万kWで1位。次いで2位インドネシア200万kW、3位フィリピン190万kWと続きます（2018年時点）。

一方で資源量では3位の日本は、発電設備容量では10位にまで落ちてしまいます。

とはいえ、日本企業に商機がないわけではありません。

地熱発電に必須のタービンは富士電機、東芝、三菱重工の日本企業3社で世界シェア6割を占めるなど、海外で活躍している企業も多くあります。

日本の地熱発電の将来は不明な点もありますが、海外の地熱発電の伸びで日本の銘柄にも恩恵が期待できるといえるでしょう。